“六法全書 on LINE”
および“大日本帝國憲法”にある条文の統計をとると，上表のとおりになった．
刑法では“若しくは”を多用している．
また，大日本帝国憲法には，“並ニ”も“若クハ”もない！
（大日本帝国憲法発布ノ勅語には、“並ニ”が１回だけある．）
下に述べる習慣は，英文を翻訳したといわれる日本国憲法から始まっているのかもしれない．
P は A か B の C か D である．
日本産業規格 (JIS) の規格票では，“A は B か C である．”を“A は，B 又は C とする。”と書かなければならない（規格票の様式）．表題の文は，規格票では次のどれかの形式で書かなければならない．
- P は，A，B の C 又は D とする。
- P は，A 又は B の C 若しくは D とする。
- P は，A 又は B の C 又は D とする。
- P は，A 若しくは B の C 又は D とする。
- P は，(A)，(B の C) 又は (D) とする。
- P は，(A) 又は (B の (C 若しくは D)) とする。
- P は，(A 又は B) の (C 又は D) とする。
- P は，((A 若しくは B) の C) 又は (D) とする。
ポイントは，“若しくは”のほうが“又は”よりも結合が強いということだ． 同様に，“及び”のほうが“並びに”よりも結合が強いことになっている． （1. や 3. のように括弧が 2 重にならないときは，“又は”か“及び”を用いることになっている．）
しかし，できるだけこんな“知らなければ分からない”規則に頼らず，箇条書きを利用したほうがよいだろう． 例えば 1. は，“P は，次の三つのいずれかとする。”として，三つの箇条に分けて書いたほうが読みやすい．
法律，法令，各省庁からの文書なども，上の書き方に従っている． だから，これを知っているだけでも，六法全書ががぜん読みやすくなる．
参考文献 と Web ページ
- 湯淺 太一, “AはBかCである．”,
- 声のページ, 『情報技術標準 NEWSLETTER』 No. 50, 情報処理学会 情報規格調査会, 2001 年 6 月号. → 現在は不掲載．
- JIS Z 8301 （規格票の様式及び作成方法）
- 日本規格協会, 2011. → 2019-07-22 に改正．
- 森 友宏, “条文用語解説”,
- ぱてんとさいと （閲覧日 2004-05-07）. ｛公用文での 及び，並びに，又は，若しくは の使い方｝ → 現在のぱてんとさいと（閲覧日 2016-09-23）には不掲載．
- ドイエツコ, “法学の入口 : 法律用語から”,
- 苦読点, 第 4 号, 2000 （閲覧日 2016-09-23）. ｛文書偽造の条文（刑法 155 条 1 項）の図解｝
- 本多 久美子, “法律文はいかに書かれるか”,
- 言語処理学会, 第 9 回大会 at 横浜国立大学, 2003.
更新： 2019-09-28
上の原文を掲載しているページ↓
- 西村 和夫, “P は A か B の C か D である．”,
- 声のページ, 『情報技術標準 NEWSLETTER』 No. 62, 情報処理学会 情報規格調査会, 2004 年 6 月号. → 現在はリンク切れ（不掲載）．
